よくある質問集

• ほとんどの大学などで、出願の際、日本の学校の成績証明書の提出を求められます。
• 日本の高校や大学において、また特定の学力テストにおいて一定以上の成績を修めていることを入学条件にしている大学などもあります。

【大学などで現地の学生と同じ授業を受ける場合】
語学力は、一般的には語学力テストの成績などで判断されます。語学力以外の条件を満たしている出願者に対し、所定の語学研修コースの受講を条件に仮入学許可を出す大学もありますが、その場合も所定のレベルの語学力に達するまで専門の授業を受けられず、身分も正規の大学生ではないことが多いということに注意が必要です。

【語学留学の場合】
大学入学準備など特別な目的のコースを除けば、入門者・初級者から受け入れられることが多いです。しかし、基本的な語学力がなければ授業を受けること自体が困難ですし、現地で生活を送る上でも、基本的な日常会話等の語学力は必要です。
また、最低限の語学力を備えていないと入国を許可しない国もあります。

現地に行けば自然に話せるようになるものではありません。日本でできる限りの語学力を身につけた上で、実践力を身につける場として現地の語学学校を利用するぐらいの心構えを持ちましょう。

【日本で学ぶ場合】

• 日本人の特性が考慮された教材や授業内容で、母国の安定した生活環境の中で勉強に集中できるという点で効率的ですが、日常生活でその言語を使う機会が少ないという欠点があります。
• ただし、学生であれば、外国から来ている留学生向けの授業に参加する、留学生のサポートなどのボランティアをすることなどにより、語学力を身につけ、現地に行ってから経験するであろう国際交流・異文化接触を経験しておく、といったことも可能でしょう。
• また、語学学校への通学以外にもさまざまな教材や学習方法があります。地道に勉強を継続することが大切です。

【現地の語学学校に通う場合】

• さまざまな国の人と一緒に学ぶことができ、日常生活でもその言語を使用する機会があります。大学でのノートの取り方、レポートの書き方、プレゼンテーション方法などを教える入学準備コースもあります。反面、予算や留学期間のめどが立ちにくかったり、海外での開放感や環境の変化から勉強が難しくなったりすることもあります。

まず留学希望先国の大学入学レベルの語学力を確認しましょう。その上で、その言語を教えている現地の語学学校でのレベルの合計授業時間数や期間などを目安にして、自分が大学入学レベルに到達するのに必要な期間を割り出していくのも一つの方法です。

• 協定校からの交換留学生を対象に、英語による特別コースを設けている大学があります。
• また、私費留学でも英語で授業を行うコースに参加して学位を取得できる場合や、学位を授与されない短期のコースが提供されている場合もあります。傾向として、修士課程以上では英語で学ぶコースが多いようです。授業はすべて英語で行うのか、ある程度現地語の知識も必要なのか、確認する必要があります。
• 英語で学べるコースをどのくらい実施しているかは国や大学、学科によって異なります。国によっては、現地の高等教育関係機関がサイトに検索データベースを設けており、希望する学位課程、学部・学科、学位取得の有無などを入力して、該当するコースがあるかどうか、調べることもできます。
• まずは海外留学情報ページで希望する地域・国を選び、「国・地域別情報」をご覧ください。その中で、コースやプログラムの検索、高等教育機関や学校のリスト（検索）等と書かれたサイトから、自分の希望する分野を英語で学べるコースをじっくり探してみましょう。
• 自分で調べてもよくわからない時は、留学を検討している大学へ、メール等で早めに問い合わせるとよいでしょう。
• なお、現地での生活を豊かなものにし、自分自身の研究を深めるためには、時間が許す限り、現地の言葉を学ぶ努力を忘れてはいけません。

• 大学の学費がほとんどかからない国、留学生だけが学費を支払う国、留学生の学費が現地学生より高い国などがあります。
• 生活費についても留学先国・地域によって異なりますし、同じ国の中でも都市部か地方かによって差があります。ホームステイか寮かアパートか、休暇の過ごし方など、個人の生活スタイルによっても違ってきます。
• 主要な留学先国に関する目安の金額については、日本学生支援機構の「海外留学情報ページ」にある各国の留学の手引きも参考にしてください。

※なお、現時点では授業料が無料の国でも、将来有料化される可能性もあるので注意しましょう。

留学生のアルバイトは法律で制限または禁止されている国が多く、求人も多くはありません。
インターンシップの場合でも、仕事が見つからない、報酬が低いというケースのほか、費用を払って無給の就労体験をした、という事例まであります。
また、通常、出願時とビザ申請時に、財政能力証明書（「財政能力証明書とは何ですか？」参照）を学校と大使館に提出するよう求められます。