留学先の国の特徴や留学情報をご紹介。
国ごとの違いを明確に知り、自分にあった留学先を見つけましょう。

地域共通のリンク集につきましては、主に各国の公的機関による留学関連情報ウェブサイトを紹介しています。
※それぞれのサイトの提供する情報については、当機構が責任を負うものでありません。

  • Study in Europe〔英語・その他〕

    欧州委員会のサイト。各国の学位プログラムや奨学金、生活費や住居など欧州33か国の高等教育機関で留学を計画する際に必要となる様々な情報が掲載されている。

  • Eurydice〔英語〕

    ヨーロッパ各国の高等教育に関する情報。欧州委員会の関係団体である教育・視聴覚・文化執行機関(EACEA)のページ。

  • 旅行と留学 日本からEUへの渡航〔日本語〕

    駐日欧州連合代表部のページ。ビザ、渡航制限、大使館、留学などの情報やリンクを掲載。

  • CEFR(欧州言語共通参照枠) CEFRの共通参照レベル〔英語〕

    欧州評議会が長年の研究を経て開発した言語学習者の能力評価基準。学習者がその言語を用いて具体的に何ができるかという観点から評価を行う指標。初級(A1・A2)、中級(B1・B2)、上級(C1・C2)の6段階で評価される。欧州言語の語学試験ではこの基準を用いたレベル設定が多く、国を越えた教育や就労の促進に一役買っている。

  • ボローニャ・プロセスと欧州高等教育圏 Bologna Process and the European Higher Education Area〔英語・その他〕

    ボローニャ・プロセスとは、欧州全域で国と大学が取り組む一連の改革のこと。各国の制度と大学の多様性を維持しつつも、共通の原則が適用される欧州高等教育圏を形成し、さまざまな機関の間での学位・学歴の承認、留学、交流を促進することを目的としている。欧州諸国は、比較可能な3段階の学位付与制度(学士号、修士号、博士号)や単位互換制度の導入を進めており、2018年2月現在、ヨーロッパ48か国が参加している。

  • 欧州単位互換制度(ECTS) European Credit Transfer System〔英語・その他〕

    欧州単位互換制度は、国を超えて単位を互換できるようにするために設けられた統一的な単位制度。各単位数は、科目修得に必要な学習量に応じて決められ、60ECTS(単位)が1学年分の学習量に相当する。必要な学習をすべて修了し、適切な評価を得ることで単位を修得することができる。

  • アポスティーユ 公印確認・アポスティーユとは〔日本語〕

    付箋=アポスティーユによる外務省の証明。日本とEU全加盟国をはじめ欧州高等教育圏参加国は「外国公文書の認証を不要とする条約」(1961年)を締結している。各種手続きの際に日本の公文書を提出する必要が生じ、外務省の証明を取得するよう求められた場合、アポスティーユを取得すれば、日本にある大使館・領事館の領事認証があるものと同等のものとして提出できる。

  • エラスムス・プラス Erasmus+〔英語・その他〕

    エラスムス・プラスは、2021年~2027年を対象としたEUの中心的な教育助成プログラム。日本人は、修士課程のジョイント・ディグリー、短期留学、ジャン・モネ・プログラムの3つの主要プロジェクトに参加が可能。修士課程のジョイント・ディグリー取得コースでは、EU域内の複数国で学ぶことができる。

  • ヴルカヌス・イン・ヨーロッパ ヴルカヌス・イン・ヨーロッパプログラム〔日本語〕

    ヴルカヌス・イン・ヨーロッパは、日本人理工系学生対象の奨学金のプログラム。欧州での4か月間の語学研修と8か月間の企業研修を組み合わせたもので、航空運賃や語学研修中の授業料・ホームステイ代などに加え、企業研修中は6,600ユーロ程度の奨学金が支給される。

  • SAF認定留学・語学留学 SAF留学プログラム〔日本語〕

    アメリカの非営利教育財団スタディ・アブロード・ファウンデーションは大学間の交換協定に基づかない学生派遣プログラムを行っている。SAFプログラム参加者は、提携している大学ネットワークを通して北米、ヨーロッパ、オセアニアの大学に1学期間/1年間/夏季期間の留学をすることができる。大学学部授業の履修、大学付属語学学校での語学研修、インターンシップ、サマーセッションなどのプログラムがある。

独立行政法人日本学生支援機構(JASSO)は、
文部科学省が所管する団体です。
学生支援を先導する中核機関として、「奨学金事業」
「留学生支援事業」および
「学生生活支援事業」を
総合的に実施し、
次世代の社会を担う豊かな
人間性を備えた創造的な人材を育成すると
ともに、
国際理解・交流の促進を図ることを目指しています。